@yasuda_yusuke
「何度でもやり直せる社会」をビジョンに掲げる(株)キズキ代表。不登校・発達障害の学習塾、行政委託による生活困窮家庭支援、うつや発達障害の方のビジネススクール(就労移行支援)等を全国約60都市で展開。著書『暗闇でも走る』(講談社)など。社員/アルバイトは常に募集中。
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不登校・中退、ひきこもりから、学び直して大学を目指す方法があります 学校で苦しい思いをしているあなたは、学校という世界がすべてに見えるかもしれません。 この悲しみが終わることはないのではないかと思うかもしれません。かつての僕もそうでした。 けれども、どうか人生を諦めないでほしい。 なぜなら、本来の世界はあなたが思うよりも広く、自由で、思い通りに生きられる可能性を秘めているからです。...
「現代ビジネス」は、第一線で活躍するビジネスパーソン、マネジメント層に向けて、プロフェッショナルの分析に基づいた記事を届ける新創刊メディアです。政治、経済からライフスタイルまで、ネットの特性を最大限にいかした新しい時代のジャーナリズムの可能性を追及します。
元女子大生なる人物がnoteに書いた記事及びその夫がTwitter等で拡散した共同不法行為を名誉毀損であるとして訴えました。 3年の歳月がかかりましたが、この度裁判所が判決を下し、元女子大生とその夫に対して慰謝料100万円の支払い命令を出しました。 裁判所が元女子大生なる人物の発言が事実とは認められないという判決で、内容としては完全勝訴となりました。 この事件は元女子大生とその夫が久保田を貶...
公文教育研究会など三つの企業・団体による共同事業体が、少年院を出た少年たちの学習支援に乗り出すことになった。出院後も学び続け、その後の進路に道を開くことで、少年の立ち直りや再犯防止につなげる狙いがあ…
長野県はこのほど、「県不登校児童生徒への支援のあり方懇談会」で、2018年度に不登校だった小学生、中学生、高校1年生らを対象にしたアンケートの調査結果を発表した。要因が、文部科学省が実施している「問題行動・不登校調査」とはかけ離れている実態が浮き彫りとなった。
2019年6月、農林水産省の元事務次官・熊沢英昭被告(76)が、長男の英一郎さん(44)の身体を数カ所包丁で刺し、殺害した事件。先日、東京地裁は懲役6年の実刑判決を言い渡し、後に保釈を認める決定を出した。 「(長男を)アスペルガーに生んでしまって申し訳ない。」 これは殺害された長男に向けて母親が法廷で発した言葉だ。 この言葉を聞いたとき、様々な記憶が思い出され、とても胸が傷んだ。なぜなら、僕...
発達障害やうつ病の人たちの再就職を支援するビジネススクールがある。運営会社キズキ(東京・渋谷)社長、安田祐輔(36)は新卒で総合商社に入社したが、4カ月でうつ病と診断され、退職。その後発達障害と診断された。今は自分と同じ境遇の人たちを支援する。転機は「コミュニケーションが苦手」な自分を受け入れたことだった。コミュニケーションがストレス「どんなときに自分を他人と比較しますか」「過去の自分にどう
多くの企業が女性活躍推進法に基づき数値目標を定めて計画的に女性活躍に取り組んでいる。ただ目標を立てたものの、期限までに達成できなかった事例も少なくない。そもそも職場風土や社員の意識は簡単に変わるはずもなく、女性活躍の実現は長く険しい道だ。失敗を糧として次なる一手に挑む目標未達企業の奮闘を追う。「今は部下とのやりとりもオンライン。関係構築が難しい」。伊藤忠テクノソリューションズの課長・榎本久美子
日本で最初の新型コロナウイルス感染者が確認されてから、約2ヶ月半が過ぎた。 「経済よりも命の安全を優先しなければいけない」という話は当然である。一方で、「コロナで直接死ぬことも怖いが、経済で人が死ぬことも怖い」という意見にも共感する。経済が悪化すると、自殺率は上がるからだ。 つまり、「命か経済か」ではなく、「命も経済も」守らなければいけない。 *僕自身は、この6年ほど新宿区の自殺対策の委員を...
キズキでは、不登校や中退、引きこもりや生活困窮、うつや発達障害など、様々な困難に直面した方たちに向けた様々な事業を展開しています。私たちの事業展開の根幹にあるのは「何度でもやり直せる社会」をつくるというビジョン。生きづらさを抱えた人たちがいる限り、私たちは新しい事業を生み出し、一人ひとりの課題に寄り添い続けていきます。
先日、香川県でも近い取り組みが明らかになったばかり
うつや発達障害等による離職の結果「もう一度働きたい」と思ってもなかなかその一歩を踏み出せない方たちがいます。私たちは、うつや発達障害の方が様々なビジネススキルを学び直し、自分に合ったスキルや働き方、働き先を見つけるサポートをする新しい学びの場「キズキビジネスカレッジ」を作ります。