イケてるゼミ第9弾は、外国語学部にあるゼミ。外国語学部なのに、力を入れているのは日本語教育。それはなぜなのか？ 自らも英語教員を目指し、公開講座を探す中でこのゼミを見つけた学生記者が、その謎に迫ります。

KNNポール神田です。まさにChatGPTやPerplexity AIとの出会いで、インターネット黎明期のような感動の日々である。『英語は10000時間でモノになる』の著者であり、デジタルハリウッド大

大学入学共通テストの見直しを求める声が高まっている。

ニュース｜　米ニューヨーク（NY）を拠点に活動しているタレントの渡辺直美が2日、自身のインスタグラムを更新。現地でポッドキャストの冠番組が始まったことを報告し、NYの街並みに映える「バカでかい広告」を公開した。　「この度、英語喋れないのにアメリカでポッドキャストの新番組始まりました」と報告した渡辺は「ニューヨークの街にバカでかい広告出た どうしよう」と、巨大な広告をバックに笑顔を見せる写真を...

【読売新聞】　国公立大２次試験の前期日程では今年、情報・データサイエンス系学部が人気を集め、志願倍率が１０倍近くの狭き門となる大学もある。また、難関大が志願者を増やす一方、地方大では倍率の低下が目立ち、専門家は「入試の二極化が鮮明に

記録を残し、検証を重ね、過ちがあれば繰り返さない。すなわち歴史に学ぶ。日本の政治が苦手としてきたことだが、本書を読むと、英語教育をめぐる政策しかりと思う。 好例が冒頭で取り上げている小学校での英語教育である。２０１７年の学習指導要領...

2020年度から始まる大学入学共通テストの評判が芳しくない。英語民間試験の活用、国語の記述式問題導入などが「受験の機会均等や公平性が保たれない」「信頼性を損なう」と批判にさらされている。

　外国人観光客が増えたからでしょうか、英語で道を尋ねられる���とが多くなりました。とっさのことに、言葉に詰まることもしばしば。ちまたには小型の翻訳機も登場、スマホも通訳してくれる。けれど、生身の会話とは…

地球温暖化を予測する気候変動モデルを開発した業績が評価され、ノーベル物理学賞を授与される米プリンストン大学の真鍋淑郎上席研究員（９０）が５日、米東部ニュージャージー州の同大学で記者会見した。祝賀ムードに包まれる中、「次の１千万年で気候がどう変動するのか。人類の対処が分からず予測は難しいが、魅力的な問いだ」と語り、...

東京都で「英語スピーキングテスト騒動」が勃発。ベネッセと都教委が進める計画を「認知科学の知見から考えて致命的な愚策」と一刀両断するのは、ベストセラー『英語独習法』の著者、慶応大学の今井むつみ教授だ。

「受験学年になる前に」と焦る母親に連れられて、中学2年のA子が他塾から移ってきたのは昨年暮れのこと。英語の定期試験は20点台。「授業で何を言っているのか分からない」と話すA子は中1段階の文法からつまずきが見られた。真面目な性格のA子は授業日以外も放課後すぐに自習室に来て、基礎からやり直した。講師が丁寧に説明し、理解したことを確認してから次へ進む。これを愚直に積み重ね、2年生の学年末試験では60

大学入試改革が迷走している。新年度の大学共通テストの柱だった英語民間試験の活用や、国語と数学での記述式問題の導入は見送られた。今回に限らず、なぜ教育改革は頻繁に提唱され、迷走してしまうのか。2019年秋、「追いついた近代 消えた近代」...

　「おうち英語」が、幼い子どもを持つ保護者を中心に注目を集めています。英会話教室や塾ではなく、自宅で行う英語の学習法で、SNSで様々な情報がシェアされ、関連書籍の出版も相次いでいます。効果や影響はどこ…

私がお伝えしたいのは、アメリカで深刻な先生不足です。アメリカ労働統計局のデータでは、2020年2月から5月までの間に約30万人の先生が仕事を辞めました。フロリダ州では8000人の先生が足りず、テキサス州では一部地域で学校を週4日制に変更する事態にも。子供たちが他の授業に割り振られたり、事務職員がクラスをカバーするケースも出ています。ポイントはこちら！「安月給と世間の批判に先生も辛いよ」この背...

英会話学校や学習塾で高校向けの事業を本格化する動きが相次ぐ。ECC（大阪市）は5月から出前授業を始める。イーオン（東京・新宿）は首都圏で手掛けてきた教員研修を全国に広げる。2020年度に適用される新たな大学入試制度では英会話能力も問う。ノウハウや英語が堪能な教員が足りない高校も多いとみられ、外部サービスの利用が広がりそうだ。全国で社会人向けの教室を186カ所展開するECCは実用英語技能検定（英

＜ノルウェー科学技術大学（NTNU）の研究で、手書きによって、子どもの学習がすす...

英語で「意見」が言えるようになる！スピーキングに特化した英会話コーチング『シノドス式シンプル・イングリッシュ』

グローバリゼーション（グローバル化）は本当に終わりつつあるのでしょうか。それを計るためには、まず世界でグローバル化がどのようにして起こり、世界に何をもたらしたのかを知っておく必要がありそうです。

新たな大学入試のあり方に関する文部科学省の検討会議が13日、同省内で開かれ、2020年度開始の大学入学共通テストへの導入が見送られた記述式問題について大学側から「根本的に問題がある」といった否定的な意見が相次いだ。高校側からは各大学が独自の視点で記述式の採点をすべきだとの声も出た。記述式は国語で最大80～120字を書かせ、数学では数式などを書かせる予定だったが、採点ミスを完全になくせないなどの

　来年度の東京都立高入試で初導入される英語スピーキングテストの公平性を巡り、29日の都議会定例会の一般質問で議論が交わされた。30日...

「eポートフォリオは高大接続改革にどう貢献できるか」と題したパネルディスカッションが11月14日、都内で開かれた。「eラーニングアワード2019フォーラム」の一環。進行役を東京学芸大学ICTセンターの森本康彦教授が務め、ドルトン東京学園中等部・高等部の田邊則彦副校長、関西学院大学学長室の尾木義久アドミッションオフィサー、濱名学院合併推進室の得永義則室長がパネリストとして登壇した。

来年度から始まる「大学入学共通テスト」で英語の民間試験が導入されることに、高校現場の不安が広がっている。実施予定は目前なのに、いまだに日程や会場などの全体像が固まらないためだ。仕組みも複雑で分かりにくい。文部科学省は対応を急がねばならない。　新しい入試制度では実生活で使える英語力を目指し、「読む・聞く」に加えて「話す・書く」の４技能を重視。その目玉として「英検」「ＧＴＥＣ」などの民間検定試験...

「外国語様アクセント症候群」の症例が、査読付き学術誌で発表された。あるイタリアの女性が突然カナダ英語のアクセントで話し始めたという。この患者の脳には異常がまったくみられなかったと報告されているとのこと

両親がそれぞれ別の言語の母語話者で、子どもにはそれぞれの母語で話しかける場合、子どもがバイリンガルに育つこともあります。しかし、そうはならない場合も事実としてあります。子どもが赤ちゃんのときであれば…

Nintendo SwitchやPlayStationでは、対応ゲームで言語設定「英語」にしてプレイすると、英語力をアップさせられるということを知っているだろうか。

日本人の英語力の低さはかなり前から問題視されてきた。日本の国際競争力の向上を妨げる要因としても頻繁に話題に上る。

本当に教員免許無しで受験可能と書いてある。信じられない。これで採用された人たちは、免許の更新もないのか？そもそも免許の意義が無くなるのでは？他県で免許無しで受験可能な所はあるのか？ https://t.co/SSjPxhBIG7— もょもと (@bigface1979) 2019年3月16日 ついにここまで来てしまった…

今後の大学入試について議論する文科省の「大学入試のあり方に関する検討会議」の第5回会合が4月14日、WEB会議で開かれ、大学入学共通テストにおける英語民間試験の活用延期と記述式問題の導入見送りという大きな混乱の原因は、大学入試改革を通して高校教育を変えていこうとした、いわゆる「高大接続改革」の進め方にあったとして、当時の経緯をよく知る委員から「本末転倒だった」「責任を感じている」などと明確な...

　大学入試センターが4日に公表した大学入学共通テスト試行調査（2018年11月実施）の記述式問題の結果は、自己採点の正確性に課題が残った。また、採点者によって正誤の判断が異なる事例もあり、20年度の導入に向けた最後の試行調査でも、学校関係者らの不安は払拭（ふっしょく）されなかった。【金秀蓮、水戸健一

「子どもには英語で苦労させたくない」―。こんな親心から、子どもを幼少期から英会話教室などに通わせる親も少なくない。ただ、12カ国語を話せる「語学の達人」で数学者のピーター・フランクルさん（68）は、英語の早期教育に懐疑的だ...

　２０２０年度から全面実施される小学校の新学習指導要領で、英語教育が拡充されるのに合わせ、神戸市教育委員会は９月にＡＬＴ（外国語指導助手）を大幅に増員し、

LCA国際小学校は2008年に設立した株式会社の小学校だ。「慣れる」や「試す」を重視した英語教育を日本に導入しようという狙いだった。繰り返し英語を口にする方法で、日常会話が難なくできる力を児童につける。日本の公教育は単語や文法を詰め込むだけで、せっかく勉強しても子供が英語を話せるようにならないという問題意識があった。国から学校法人の指定を受けられれば税金が優遇される。それには運営主体の負債が

都立高校2校で民間の塾講師が受験の指導をする「進学アシスト校事業」が2019年度から始まった。民間の「受験のプロ」の参入で、生徒の教育機会格差をどこまで埋められるかが注目されている。

国立大学の千葉大学が、「全員留学」という取り組みを発表した。報道をざっくり紹介すると、・期間は２か月・大学独自の給付型の奨学金を用意・大学独自の留学プログラムを展開ということだ。私が最初に見たネットニュースでは情報がここまでだった。これはと

みなさん、いつもご一読いただきましてありがとうございます。 2017年8月、『これからの英語教育の話をしよう』を上梓しました。同年12月より、このウェブマガジン「未草」にて「これからの英語教育の話を続けよう」の連載を始めました。早いもので1年3ヶ月。始まりがあれば、終わりがあります。少しさみしくはありますが、この連載は今回で終了です。最終回にこれまでの内容を振り返りたいと思います。 本連載の目的