JetBrainsはRubyとRuby on Rails用の統合開発環境「RubyMine」の非商用利用を無料化した。

Salesforceは2025年9月上旬より、組織のセキュリティ強化のため、未インストールの接続アプリケーションの利用を制限する新施策を段階的に導入することになった。この重大な変更には迅速な対応が必要だ。Salesforce MVP Hall of Fameの鈴木貞弘氏が、管理者に求められるアクションを詳説する。

IDCは、世界のAIに関するIT支出の市場予測を発表した。AI関連支出が2029年までに1.3兆ドルへ拡大し、世界のIT支出の26％を占めるようになるという。

モロは、40〜60歳代のITエンジニアを対象に実施した、働き方に関する実態調査の結果を発表した。それによるとAIのコーディング支援機能を積極的に利用している人は2割に満たなかった。

Microsoftの「Microsoft Office 2016」と「Microsoft Office 2019」のサポート終了が2025年10月に迫っている。セキュリティ更新プログラムが提供されなくなるため、同社は個人利用者や企業管理者に早期の移行を求めている。

生成AIブームをけん引したOpenAIは、非営利団体として設立された一方、巨額の資金調達や収益拡大を続けており、その社名と「全人類に利益をもたらす」という理念にはギャップが生じている。OpenAIがたどってきた組織構造の変遷とともに、サム・アルトマン氏の戦略や、企業統治の在り方、ユーザー企業への影響を考察する。

初歩から応用までステップアップしながら学んでいく『やさしいデータ分析』シリーズ（仮説検定編）の第2回。今回は、正規分布する母集団の平均が、ある値と異なるかを検定する方法について解説します。

Windows 11では、目的のフォルダや設定画面にたどり着くまでに何度もマウスをクリックしなければならないケースも多い。そこで、フォルダが深い階層にあって開くのが面倒、あの設定はどこにある、といった日々の小さなストレスを解消する「秘密の呪文（コマンド）」を紹介しよう。覚えておくと、日々の作業が少し楽になるはずだ。

継続的デリバリーツール「Argo CD」において、プロジェクト権限を持つAPIトークン経由でリポジトリ認証情報が漏えいする脆弱性（CVE-2025-55190）が報告された。CVSSスコアは9.9（Critical）で、修正版へのアップデートが推奨されている。

既存システムのサイロ化解消、ガバナンス強化、コスト削減も実現。

米国CISAは、SBOMの概要や重要性をまとめ、各国の共通認識を整理した国際ガイダンスを公開した。日本や米国を含む15カ国が共同署名しており、ソフトウェア開発から運用、調達に関わるステークホルダー、政府機関向けに、SBOMの概要やメリットを明らかにしている。

野村総合研究所は、企業の生成AI活用を包括的に支援する「AI共創モデル」を開始した。日本マイクロソフトや複数のAIパートナーと連携し、段階別の導入と実装を後押しする。

paizaは、SQLスキルを客観的に測定できる新機能「SQLスキルチェック（β版）」をリリースした。入門から熟練まで5段階でレベル判定できる。ITエンジニアに加え、幅広いビジネスパーソンのデータ活用力向上を支援するとしている。

GoogleはLLM評価ツール「Stax」の試験運用版を発表した。感覚的な判断に頼ることなく、指標に基づいてLLMを評価できるという。

Amazon EC2（Elastic Compute Cloud）とは、AWS上に仮想サーバを提供するためのサービスです。インスタンスという単位で仮想サーバが管理され、マネジメントコンソールから数クリックで、VPCのサブネット内に作成することができます。

豪州商業協議会は、国家AI戦略を欠けばオーストラリアが国際競争で後れを取ると警告した。政府に迅速な行動を求める一方、省庁には独自のAI戦略策定と責任ある導入を通じて、市民サービスの向上や生産性向上を実現することが課題となっている。

重要な作業の最中、PCの動作が急にカクカクになった、そんな経験はないだろうか？　こんなとき、タスクマネージャーでタスクを右クリックしてメニューの［タスクの終了］を選択してCPU使用率が高いアプリを強制的に終了していたかもしれない。しかしWindows 11で実装されている「効率モード」を使えば、アプリを強制終了せずにCPU使用率が下げられる。本Tech TIPSでは、この「効率モード」の使い...

人気のコードエディタ「Zed」が、AIコーディングエージェントとの連携を進化させる新プロトコル「ACP」を発表した。これにより、開発者は自分の好きなエディタとコーディングエージェントを自由に組み合わせることが可能になる。その参照実装となるGemini CLIとZedとの統合が発表された。

巧妙化する迷惑メールへの対策として、2024年からGmailに導入され、総務省も対応を要請するDMARC設定。メール配信事業者の導入実態が明らかになった。

機密データを守るセキュリティ・ガバナンス機能を持つ「Einstein Trust Layer」も決め手に。